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タイ・バンコクの賃貸物件の種類を解説!【①コンドミニアム】

バンコク・プラカノンのコンドミニアム「リズム」

日本人がタイで暮らす場合、賃貸物件は下の3種類に分けられます。
①コンドミニアム
②アパート
③サービスアパート

それぞれメリットとデメリットがあるので、お部屋探しをする際には物件の特徴を理解しておくことが重要です。

というより、これを知らずしてお部屋探しはできません!

この物件種別を理解していないことで起こるトラブルも多いので、非常に大切な基礎知識です。

今回は、「コンドミニアム」について解説していきます。

コンドミニアムとは

コンドミニアムは、日本でいうところの「分譲マンション」にあたります。

要はオーナーの”持ち家”なので、同じ建物内でもオーナー次第でガラッと部屋の雰囲気が変わります。

内装デザインだけでなく、契約や管理面などもオーナー次第なので、そこが大きなメリットでありデメリットでもあります。(詳細は後述)

近年のバンコクでは、このコンドミニアムの建設ラッシュが続いています。

コンドミニアムのメリット

家賃が割安

高級物件から庶民派物件、エリアなどによって大きく変動しますが、コンドミニアムは同クラスのアパートやサービスアパートより家賃が割安です。

ファシリティ(共用施設)が充実している

広いプールやサウナ、スポーツクラブ並みのフィットネスジムなど、コンドミニアムはファシリティが充実している物件が目立ちます。
高級ホテルのようなラグジュアリーで洗練されたロビーも珍しくありません。

また、家族向け物件の場合、キッズスペースやプレイルームが設置されている所もあります。

ファシリティの充実はコンドミニアムの代表的な強みであり、人によっては希望条件や入居の決め手にもなります。

物件数が多い

大手ディベロッパーを中心に、近年のバンコクではコンドミニアムの建設ラッシュが続いています。

必然的にその他よりも物件数が多くなるので、希望に合う部屋やハイセンスな内装の部屋に巡り合える確率が高くなります。

電気代が正規料金

アパートやサービスアパートの場合は、正規料金に手数料が乗った電気代が請求されます。

しかし、コンドミニアムの場合、毎月の電気代は電力公社からの直接請求となるので、正規料金での支払いとなります。

各アパートの設定金額によりますが、物件の種類が違うだけで倍くらいの差が出ます。

条件面の交渉がしやすい

個人オーナーなので、入居前の交渉がしやすいこともコンドミニアムならではです。

例)・2年契約するので家賃を下げて欲しい。
  ・このエアコンは古くて状態が悪いので、入居前に買い替えて欲しい。
  ・ソファの汚れが目立つので、クリーニングして欲しい。

下記は私のケースですが、ご参考までに。

例)完成して間もない新築コンドミニアム
初めての入居者なので、必要最低限の家具や家電しかなく、生活を始めるには買い揃えるものが多すぎる…。

それらを買い揃えてもらう or 家賃を融通してもらう、とオーナーに交渉。

家賃をほんの少し値引きすることで合意。

コンドミニアムのデメリット

管理体制がオーナー次第

これこそがコンドミニアム最大のデメリットと言っても過言ではありません。

アパートやサービスアパートの場合、部屋に不具合が生じた場合には管理事務所が問題解決に動いてくれます。(水漏れの修理や家電の交換など)
最悪の場合、空いている部屋に一時的に移動することも可能です。

しかし、コンドミニアムの場合、管理会社や事務所の対応は共用エリアがメインなので、不具合が生じた場合に動くのはオーナー自身です。

オーナーとすぐ連絡がつかなかった、手配が遅れた、業者の都合など、後手後手に回ることも決して少なくなく、その間の生活に支障が出ます。

常夏のタイで何日もエアコンが使えなかったら…………ちょっと想像もしたくないですね(笑)。

退去時の修繕費が高額になることも

管理面と同じく、退去時の復旧費用も完全にオーナー次第です。

次の入居者のために部屋を綺麗な状態にしなければならないので、かなり細かくチェック、粗探しをしてくるオーナーがいるのも事実です。

復旧費用の相場は家賃の10%と言われていますが、それをはるかに上回る法外な金額を請求されるケースもあります。

こういった退去時のトラブルもコンドミニアムあるあるの一つです。

契約は1年が基本

基本的に年契約なので、何らかの事情で契約中に退去する場合、デポジットが戻ってこなかったり違約金が発生します。

入居時のデポジットは、だいたい2カ月から3カ月分の家賃なので、かなりの金額になります。
また、違約金に関してもオーナー次第で、それぞれの契約書によって異なります。
例)残りの契約期間分の家賃を一括払いする。

請求書や領収書が発行されない(法人契約できない)

一般的にコンドミニアムのオーナーは、正規の請求書や領収書を発行してくれません。
つまり、個人契約のみで法人契約は受け付けないということです。

理由は、コンドミニアムのオーナーは一様にして脱税前提で投資し、利回りを計算しているからです。

正規の請求書を発行する(法人契約を結ぶ)と納税義務が発生してしまうので、まず間違いなく法人契約はできないと思います。

まとめ

まさに良くも悪くもオーナー次第、そして自分次第でもあるコンドミニアム。

ある意味、最も海外らしい物件種別かもしれませんね。

デメリットが気になったり、マイナスイメージもあるかもしれませんが、
オシャレで趣味の合う内装デザインだったとき、良いオーナーに出会ったとき、個性溢れるファシリティに魅了されたときなど、コンドミニアムを選ぶ価値やタイミングもたくさんあります。

また、海外に慣れている人など、自分で色々できる人にとっては、家賃相場の低いコンドミニアムの方が魅力的に映ると思います。

次回は、アパートについてご紹介していきます。